日本経済新聞
日本経済新聞 電子版 nikkei.com。1876年(明治9年) 中外物価新報創刊。1946年 社名を日本経済新聞社に、題号を日本経済新聞に改める。経済スクープで注目。
ニュースサイトのリンク集
企業が製品・サービスを発売する際に自組織で大々的に発信することが可能になり、テレビ、新聞社、雑誌社のニュースサイトの発信力が相対的に低下したので、2023年のナビ得サイトリニューアルを機にリンク先の見直しを行いました。コロナ禍を機にオンライン発表に切り替える企業が増加し、一般向けにライブ配信したり、企業サイト内にニュースリリースを掲載するようになりました。MCの人と芸能人を交えて製品発表会するスタイルよりも、中身重視で企業関係者が直に発表するスタイルが増えた印象です。
産経新聞
産経新聞 The SANKEI NEWS。1933年(昭和8年)「日本工業新聞」(現・「産經新聞」)を創刊。1958年新聞の題号を「産経新聞」に統一。
日刊工業新聞 電子版
機械、技術、情報通信、エネルギー、産業などの専門情報を提供。1915年(大正4年)創刊 「鉄世界」、1921年「工業新聞」に改題して現在に至る。
メディアサイトのリンク集
IT系を中心としたWebメディア、プレスリリース配信メディアのリンク集です。
PR TIMES
株式会社PR TIMESが運営するプレスリリース配信メディア。企業のニュースリリースの報道関係者や個人へ配信サービスを提供。
@Press
ソーシャルワイヤー株式会社が運営するプレスリリース配信メディア。プレスリリース配信代行サービス。
共同通信PRWire
株式会社共同通信ピー・アール・ワイヤーが運営するプレスリリース配信サービス。メディア配信と一般公開の書き分けが可能。国内向け配信、海外向け配信に対応。
ソーシャルメディアのリンク集
ソーシャルメディアには、SNS(Social Networking Service)、電子掲示板(BBS)、ブログ、投稿サイト、情報共有サイトなどさまざまな形があります。短文投稿サイトTwitterやブログといったソーシャルメディアの発達によって一般人も著名人も同じプラットフォームで情報発信できるようになりました。 スマホ一つで手軽にLINE、Twitter、InstagramのようなSNSアプリを使って投稿できることから、発信するハードルがとても低くなっています。
企業や団体でも公式Twitterアカウントを取得して運営しているところが増えているので情報発信だけでなく、ユーザーとのコミュニケーションに使うようになってきています。 コミュニケーションを取りやすくなったことでその道の第一人者へ繋がることができるので人脈形成のあり方にも変化が出てきています。例えば「年代物」の品物を調べようとしたときに親切な人との繋がりで質問に製作者や研究者から回答が得られたりと集合知が発揮される場になっています。
即時性を活かした例では報道機関の記者やカメラマンがいない現場、事故や災害の現場から状況を即座に発信できることからSNSの投稿が報道機関に引用されることも増えています。
影響力のある人(個人)をインフルエンサーと呼んで、ファッションなどの流行を創り出しています。影響力を測る指標として、アクセス数、引用数、いいね(Good)や読者数(フォロワー数)がランキング形式になっているなど競争を煽る仕組みになっており、過激な内容を投稿することで目立って話題になろうとしてしまいがちです。
人から人へ伝播して一大ブームになることもありますが、不適切な投稿で批判が収拾がつかなくなるほど拡散して炎上することもあります。グループ内限定公開に制限したつもりでもコピーが一般公開されたり、他のソーシャルメディアへ転載されることがあります。
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更新履歴
2023年06月06日 更新
作成日：NX-Station前サイトから移行
その他：リンク先を見直し